IT業界では、以前からリモートワークはそれほど珍しくはありませんでしたが、コロナ禍で初めて選考をオンラインに切り替えたり、フルリモート勤務を導入したりした企業も多いのではないでしょうか。
特に入社後すぐリモートでの業務となる場合には、スキルや経験が十分だと思われる中途採用者に対しても十分気を配る必要があります。
また、採用側もリモートワークをしており、採用担当者や面接官同士が対面する機会が減り、これまでと同じようなやり方ではうまくいかないことがあります。
今回は、転職者に入社後スムーズにリモートワークをしてもらうにあたって企業側がやるべきこと、また、リモートワーク下での採用時に企業側が気をつけることをお伝えします。
応募者のリモートワークへの不安を払拭する方法
入社後すぐのリモートワークは不安に思う方もいます。入社後にスムーズに業務に入っていただくためにも、現在の開発チームがリモートワークでどのように業務を進めているか説明できるように準備しておきましょう。
特に応募者本人にこれまでリモートワークの経験がない場合、さまざまな点がオフィスでの勤務と異なるため入社後の働き方がイメージしづらい可能性があります。
応募者には、自社のリモートワークのルールや就業規則、既存社員がどのようにコミュニケーションを取っているかなども伝えておきます。
また、リモートワークとひと口に言っても、フルリモート勤務なのか、会議があるときは出社しなければならないのか、または週に何回はオフィスに来る必要があるのか、出退勤や休憩時間はどのように扱われるか…など企業によってルールが異なっていると思います。
もしリモートワークに切り替えてしばらく経っていても特に制度や規則の見直しをおこなっていないのであれば、以下のような項目を一度整理して、説明できるようにしておくとよいかもしれません。
応募者に情報提供するとよいこと
- リモートワーク下での社内制度や就業規則
- リモートワークの実施状況(フルリモート、ハイブリッド)
- Slackなどチャットコミュニケーション手段の有無
- モニタや椅子など業務に必要な備品の購入・レンタルの有無
- 開発チームの現在の体制や就業状況(OJTはどう実施するかなど)
- リモートワークでの業務の評価の仕方
実際の細かい運用やルールについては、内定後でも構わないと思いますが、選考中に「フルリモートワーク中の業務で社員から困ったことなど挙がってきたことはあるか?」「評価者と社員が対面せずに仕事をする状況で、評価はどのようにおこなっているか?」といった質問が来たときに答えられないと応募者の意向は下がってしまいます。
ただ、企業側もまだ模索しながらリモートワークを導入している状況かと思いますので、課題などがあれば素直に話して改善に取り組んでいることを伝えましょう。
採用時に企業側が気をつけることとは
人事・エンジニア間の情報共有
オンラインで面談・面接を実施する際、応募者と面接官はもちろんですが、冒頭でも述べたとおり人事・エンジニア・役員など面接官同士も離れたところにいると思います。
エンジニアの採用活動では、人事担当者と社内のエンジニアの協力が必要不可欠ですが、対面で情報共有をする機会が持てない・減っている状況では、これまで以上に意識して連携を取る必要があります。
特に面接官同士で評価が分かれてしまわないよう、「応募者を評価する基準や軸のすりあわせ」は非常に重要です。ミスマッチな採用はもちろん、エンジニアの立場ではぜひ欲しい人材を落としてしまうといった判断につながってしまう場合があるからです。
詳しくは以下の記事でも解説していますので、参考にしてみてください。
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技術力の高い優秀なエンジニアを正しく見極めて採用したい場合、このようなプログラミングテストを実施するのが重要です。
Web面接の環境の事前確認
面接前にはWebカメラやマイクを用意し、通話のテストをしておきましょう。
これはスムーズに面接を進めるためという意味ももちろんありますが、当日設定に戸惑ったり、通信や音声の状況が悪く進行に支障が出るといった姿が応募者に「準備不足なまま面接をする企業なんだな」という印象を与えてしまうのを避けるためでもあります。
オンラインでの選考に関する具体的な注意事項など、詳しくは以下のページで取り上げています。オンライン面接のやり方、選考中・内定後のフォローについても合わせて説明していますので、よろしければごらんください。
リアルイベントが難しい今、スカウトの活用を
対面での転職イベントの開催が難しく、積極的に転職活動をしている人材に直接会う機会が減っていることは採用担当の方が一番実感していらっしゃると思います。
加えて、昨今は転職に対して「○月までに絶対に転職したい」というよりは「無理して転職をするつもりはないけど、いい企業があれば考える」という意識の人が少なくありません。そういった人たちを「転職潜在層」と言います。
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