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採用成功ガイド

中途エンジニア採用企業の人事の方向け

アンケートから見る「ITエンジニアとリモートワーク」

新型コロナウイルス感染症(以下、コロナ)禍で定着したリモートワークですが、感染者数が減少し、緊急事態宣言が解除された中で、企業やエンジニアのリモートワークに対する意識はどうなっているでしょうか。

この記事では、ITエンジニアが働いている「企業」および、ITエンジニア職に就く「個人」を対象に、コロナに関する緊急事態宣言解除後のリモートワーク実態に関する調査(n:77社、366名)の結果をご紹介します。

ITエンジニアのリモートワーク実施率は約9割。そのうち約8割がコロナ収束後も継続予定

ITエンジニアのリモートワークを実施していると回答した企業は約9割、そのうち約8割がコロナ収束後も引き続きリモートワークを実施すると回答しました。今後もITエンジニアにとってリモートワークが基本的な仕事スタイルの一つとして定着しそうです。

リモートワーク継続の理由は、「リモートワークでも問題なく仕事ができることが分かったため」が約9割

コロナ収束後にリモートワークを続ける理由を聞いたところ、「リモートワークでも問題なく仕事ができることが分かったため」のほか、「ITエンジニアの働きやすさを向上させるため」、「すでに今の働き方に社員が慣れているため」などの数値が高く出ました。コロナ禍での試行錯誤を経て、企業はITエンジニアの働き方としてリモートワークが機能すると認識したようです。

リモートワークによる課題は社内のコミュニケーション

リモートワークの課題を聞くと、企業は「社員同士のコミュニケーションが取りづらく仕事に影響が出ている」、個人も「社内の人とコミュニケーションが取りづらく業務効率が下がる」と回答しており、企業、個人ともに「業務に支障が出ている」と考えています。なかでも社員側がより強く感じているようです。しかし、この問題の解決策として実施していることを自由回答で聞くと、企業も個人も「特になし」が多く見られ、そのほか「チャットツールで雑談の時間を設ける」「オンラインで社内交流会を実施」「1on1の実施」「時々リアルに会う」など、大きな打開策はなく模索中といった状態のようです。

企業と個人で「希望する出社頻度」に差が発生。企業が願うほど、ITエンジニアは出社したくない

「フルリモート」を許容する企業は26%しかないのに対して、「フルリモート」を希望するITエンジニアは57.3%に上りました。また、「毎日出社してほしい」企業が22%あるのに対して、ITエンジニアで毎日出社したいと考える人はわずか5.1%と意識に差があることが分かりました。

「リモートワークの実施」はITエンジニア採用にも大きく影響。ITエンジニアの約7割が転職の際に「リモートワークの実施」を重視

リモートワーク導入中企業のうち52.2%が、優秀なITエンジニアの採用には「リモートワークの実施が必須」であると考えています。一方で、リモートワークを導入していない企業では10%と低くとどまっており、リモートワーク導入企業ほどリモートワーク導入の採用への効果を感じているようです。また、ITエンジニアのうち約70%は、転職の際「リモートワークの実施」を重視(「週に一度でもリモートワークがあればよい」「週の半分程度リモートワークでなければ入社しない」「フルリモートでなければ入社しない」合わせて72.1%)しており、「リモートワークの実施」はITエンジニア採用においても大きな影響を及ぼしていることが分かります。

また、同質問をITエンジニア職以外の職種の方に聞いたアンケートでは(n:95名)、40%が「特に気にしない」(ITエンジニアでは25.8%)と回答しました。このことからも、ITエンジニアがよりリモートワーク重視であることが分かります。今後、優秀なITエンジニアの採用やリテンションを高める上では、リモートワークの実施頻度もポイントになりそうです。

リモートワークの実施によって「パフォーマンスが下がった」と回答した企業はわずか7.5%

リモートワーク導入企業に「リモートワークの実施によるパフォーマンスへの影響」を聞くと、パフォーマンスが「下がった」と回答した企業はわずか7.5%だったことが分かりました。一部、コミュニケーションの希薄化による課題は感じているものの、多くの企業がリモートワークをスムーズに実施できているようです。

ITエンジニアの採用やリテンション向上を目指す企業にとっては、コロナ収束後もリモートワーク制度の活用が大きな焦点の一つとなっていきそうです。

調査概要

「緊急事態宣言解除後のITエンジニアのリモートワーク実態調査」

調査期間:

【企業向けアンケート】 2021年11月2日~15日

【個人向けアンケート】 2021年10月18日~25日

調査方法:インターネットによる調査

調査対象:

【企業向けアンケート】 77社(業種:IT企業(90.9%)その他(9.1%)、回答者:人事担当者、役員など)

【個人向けアンケート】 paiza登録のITエンジニア職366名

※ITエンジニア職の内訳(システム開発・SE・インフラほか、 プロダクトマネジャー、CTO、VPoE、技術顧問なども広義の意味でITエンジニア職に含む)

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