新卒エンジニア採用企業の人事の方向け

１．新卒採用市場の概況（１）データで見る新卒採用動向

企業の採用戦略において、新卒採用は重要課題です。

しかし、「新卒の採用は年々難しくなっている」「新卒の売り手市場は拡大している」などと耳にして、悩んでいる採用担当の方も多いのではないでしょうか。

ここではデータを見ながらそれらが果たして本当なのか、また、新卒採用において企業がどのような対策を取るべきかを考えていきたいと思います。

リクルートワークス研究所の調べによりますと、2022年3月卒業予定の大学生・大学院生対象の求人倍率は1.50倍で、求人に対して22.6万人の人材不足となっています。

従業員規模別に見ると、300人未満企業（中小企業）では5.28倍と高い値を示しており、中小企業にとっては厳しい状況が続いていることが分かります。

出典：リクルートワークス研究所「大卒求人倍率調査（2022年卒）」

また、同調査では「医療・福祉、情報通信業でジョブ型採用の実施割合が高い」という結果が出ています。特に規模の大きい企業は採用力が高く、そういった人材を確保できていると言えそうです。

コロナ禍で一時的に中小企業にも目を向けた学生の大手志向への揺り戻しが起きており、一部の企業を除いて採用が難しい状況が続いていると言ってよいでしょう。

一方、経済産業省による「IT人材需給に関する調査」によると、IT人材全体の需要の状況からすると、2030年には79万人もの受給ギャップが生じると予想されています。

上の図からも分かるとおり、IT人材の需要に供給が追いついていないのが現状です。

これまでエンジニア採用は、即戦力となる中途採用を重視している企業も多いかと思いますが、スキルや実績のあるエンジニアは競争率が高く、これまで以上に理想的な人材を獲得するのが非常に難しくなっています。

今後は新卒採用にも注力して採用戦略を立てていったほうがよいでしょう。

上記のデータより、新卒およびIT人材の採用が難しいことがわかりました。

今後、特に中小企業にとっては、従来通りの「大手求人サイトに求人票を掲載し応募が来た学生を選考する」という方法では、満足な新卒採用に結びつかなくなる可能性があります。このような状況下でITエンジニアの新卒採用をどのように進めていくべきでしょうか。

有効的な対策はいくつか考えられますが、まずは一つの採用手法にこだわらず、幅広いアプローチをおこなっていくこと、専門的な職種はそれに特化した採用サービスを使うことが大切です。

たとえば、「paiza新卒」は、ITエンジニアの新卒採用に特化したサービスで、ITエンジニアを志望する学生が多数登録しています。2021年1月時点で約6割が情報系学部専攻、理系学生は9割近くにのぼります。

出典：paiza登録ユーザー情報（2021年1月時点調査）

paiza新卒をはじめとした、さまざまな採用方法を組み合わせることで、苦戦しがちな新卒採用の成功率を何倍にも引き上げることができるでしょう。

そのためにも採用手法ごとの特徴とメリット・デメリットを知り、自社に合った採用チャネルを選ぶ必要があります。