４．インターンシップ（２）企業がインターンを実施するメリット

前回の記事では、エンジニア志望学生向けインターンシップ（以下、インターン）の実施概要についてお伝えしました。今回はインターン実施のメリットについてお伝えします。

インターンの実施には検討段階から集客、開催時の運用まで、費用や対応人員の調整など負担もあるため、インターンが自社にとってメリットとなるかを考える必要があります。

これからご紹介するインターン実施のメリットを見て、検討時の参考にしていただければと思います。

企業がインターンを実施する3つのメリット

他社との競争に勝つための情報発信ができる

中途応募者と違い新卒の学生は数多くの企業を比較して選ぶ傾向にあります。学生に存在を知ってもらい、自社の魅力やよさを伝えられなければそもそも他社と比較されるための土俵に上がれません。その機会となり得るのがインターンです。

また、インターンに積極的に参加する学生というのは、やはり就活に対しても積極的で優秀な学生である確率が高いと言えます。

そういった学生は本格的に就活が始まると早々に複数の内定を獲得し「どこに行こうか」と選べる立場になります。優秀層に早めにアプローチをするためにもインターンシップを利用しない手はありません。

イメージではなく自社の本当の魅力を知ってもらえる

当然ですが、社会にまだ出たことのない学生が得られる情報には限りがあります。

そのためかつてのIT業界がひとまとめに「大変そう」「残業が多そう」といったイメージを持たれていたように、業界・企業のリアルな部分は知られていないことが多いと思います。

たとえば、実際の事業内容や業務内容、仕事のやり方や社風、さらに高い技術力や他社にはない強みなど、自社の特徴や魅力を十分伝えられている企業は少ないでしょう。それは誰もが社名を知っている有名企業でもあまり変わりません。知名度の高くない企業であればなおさら、自分たちで自社の魅力を正しく伝えていく取り組みをしていかなければなりません。

就活が本格化して初めて学生にそれらの情報を伝えようとしても、すでに多くの企業がインターンを通じて学生とコミュニケーションを取っているため、学生に自社を選んでもらう難易度は高くなります。

入社前後のギャップ、ミスマッチを減らせる

業種によって差はありますが、新卒入社3年後の離職率は長年約3割を維持しており、学生の働くイメージと実際に企業で働くこととはいくらかギャップがあると言えそうです。

ちなみに厚生労働省の発表では、情報通信業の新規大卒就職者の就職後3年以内の離職率は以下のような推移となっています。

実際、インターンを通してさらに業界や企業への志望度が高まったという人がいる一方、「仕事内容が自分に向いていなさそうだった」「事業内容に興味が持てなかった」などの理由から本選考を受けなかった人がいることも分かっています。

ただし、上記については、ポジティブに捉えるとインターンによってミスマッチを事前に防げたとも言えます。

パーソル総合研究所の調査（出典：企業インターンシップの効果検証調査）によりますと、インターン参加者と非参加者では、3年離職率に約2倍の差があり、もちろんインターン参加者の離職率が低いという結果が報告されています。

これはインターン参加者のほうが入社後の満足度が高く、転職意向が低いためです。よって、インターンが入社後のミスマッチを軽減させていると言ってよいでしょう。

インターン実施のメリットを踏まえて開催を決めたら

ここまで企業がインターンを実施するメリットをお伝えしてきました。

インターンは計画から運用まで大変な面もありますが、自社の新卒採用において実施のメリットがはっきりしていればぜひ検討してみてください。

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