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株式会社トライバルメディアハウス

【目指すところは!】
実力・信頼No.1のソーシャルメディアマーケティングパートナーを目指しています。
お客様にはソーシャルメディアの最適な活用をアドバイスできるソーシャルメディアマーケティングに関するコンサルティングサービスや成果の出るインタラクティブプロモーションサービス。エンドユーザには、新しい気づきやハッピーサプライズを提供する施策を実施しています。

【最大の強み】
マーケティングシステムの開発・販売という視点でみた当社の最大の強みは、コンサルティングおよびプロモーションの支援を通じて、デジタルマーケティング先進企業の現場担当者の課題やニーズをタイムリーに把握することができること、さらにクライアントを直接支援している自社のスタッフが自社システムのヘビーユーザーであることです。
結果として、要求レベルの高いクライアントの課題やニーズにフィットした商品設計が可能となり、またシステム利用者の声をダイレクトに吸い上げ改良を行うことで顧客満足度の高いシステムの構築が可能となっています。

6周年を皆で祝いました。社長との距離も非常に近い職場です。
マーケティングコミュニケーションの最適化が事業の中核です。
事業内容

マーケティングシステムの開発および販売
ソーシャルメディアマーケティングコンサルティング事業
プロモーション事業

役員略歴

株式会社トライバルメディアハウス
代表取締役社長 池田 紀行(イケダ ノリユキ)

1973年 横浜市生まれ。マーケティングコンサルティング会社、ビジネスコンサルティングファーム、マーケティングコンサルタント、プランニング事務所を経て、ネットマーケティング会社のクチコミマーケティング実践機関WOMM Lab. (Word-of-Mouth Marketing Laboratory: クチコミマーケティング研究所)責任者に就任。 2006年、バイラル先進国であるイギリスのクリエイティブブティックとバイラルマーケティングを専業とするジョイントベンチャーを設立、代表取締役社長に就任。翌年、ソーシャルメディアマーケティングを中核としたマーケティングコミュニケーションの最適化を支援する株式会社トライバルメディアハウスを設立し、現職。
ソーシャルメディアマーケティング、次世代コミュニケーションデザイン、インターネット広告、Webプランニング、インタラクティブプロモーション、CGMマーケティング、クチコミマーケティング、バイラルマーケティングなどにおいてメディア取材・寄稿、講演・セミナー講師など多数。
宣伝会議、JAA(日本アドバタイザーズ協会)講師、2009年ad:tech Tokyo “User Generated Content: Are we Losing control of our brand?” (UGC時代のブランドオーナーシップの変化)オフィシャルスピーカー。
著書に、『ソーシャルメディアマーケター美咲 新人担当者 美咲の仕事帳』(池田紀行著・翔泳社)、『フェイスブックインパクト つながりが変える企業戦略』(共著・宣伝会議)、『キズナのマーケティング』(池田紀行著・アスキー新書)、『ムダを省き効果を最大にする Webディレクションの手法80』(共著:CGMマーケティング担当・MdN)、『独立コンサルタントでメシを食う技術!』(池田紀行著・同文舘出版)がある。

本社所在地

東京都中央区銀座2-15-2 東急銀座二丁目ビル

代表者氏名
池田 紀行
設立年月
2007年03月22日
従業員数
50名(現在)
平均年齢
30歳(現在)
資本金
3,700万円
株式公開

未公開企業

外部資金/調達額
主要株主

ネットイヤーグループ株式会社及び当社役職員

拠点・関連会社

・ネットイヤーグループ株式会社
・ネットイヤークラフト株式会社
・ネットイヤーゼロ株式会社

主要取引先

伊藤ハム株式会社、江崎グリコ株式会社、キリンビール株式会社、コクヨS&T株式会社、コニカミノルタ株式会社、株式会社セガ、株式会社Z会、株式会社ソニー・ミュージックネットワーク、ソフトバンク・ヒューマンキャピタル株式会社、ソネット株式会社、株式会社大広、株式会社デルフィス、株式会社電通レイザーフィッシュ株式会社、東ハト、株式会社東洋経済新報社、トヨタ自動車株式会社、トリンプ・インターナショナル・ジャパン株式会社、株式会社ニチレイ、日清食品株式会社、日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社、株式会社ファミリーマート、ブルーカレント・ジャパン株式会社、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社、株式会社ベネッセコーポレーション、日本マイクロソフト株式会社、株式会社ユー・エス・ジェイ、株式会社リクルート、株式会社ローソン  など

事業概況

近年のマーケティングコミュニケーションは、従来の広告・パブリシティ・デジタルマーケティング・アドテクノロジー・スマートフォンなどを絡めた“統合型コミュニケーション”へとシフトしてきております。

このような環境のもと、当社では、「日本のマーケティングをソーシャル化によって革新する」というビジョンのもと、設立当初より注力してきたインタラクティブプロモーション事業に加え、ソーシャルメディアマーケティング活動を開始する企業への戦略策定支援およびコンサルティングサービス、リスクマネジメント、リサーチ、効果測定など、より広範な企業のニーズに対応すべくサービスのラインナップを拡大してきました。

その結果、『ソーシャルメディアマーケティング支援事業』については、今期、業界No1レベルの認知度と実績を得ることができたと自負しております。

事業構成比
売上高

非公開

営業利益

非公開