キヤノン株式会社

キヤノンは、1937年に、志に燃える仲間が集まった町工場から始まりました。
「自分たちの手で世界一のカメラをつくりたい」そんな大きな夢と熱き情熱を持った社員たちが、カメラ専業メーカーから、独自の技術で次々に新規事業を立上げ、会社を発展させてきました。今やキヤノンは、世界初となる製品を数多く世に送りだし、世界中に多くのお客さまと従業員を持つ企業へと成長しました。

今日のキヤノンがあるのは、社内に「進取の気性」というDNAが息づいているから。
「前例にとらわれず、常に新しい価値を求めていく」創業当時からのDNAが、グローバル企業になった今でも脈々と受け継がれ、社員一人ひとりが、まだ見ぬ世界を切り開くため、日々挑戦しつづけています。

現在、ビジネスを取り巻く環境は刻々と変化しています。もしかしたら、明日には想像もしないことが起こるかもしれない。いわば、現在のビジネスは地図のない航海のようなものです。
どんな状況下でも、どんなときでも、変化に立ち向かい、粘り強く挑戦を続けられる。そんな人たちと一緒に、キヤノンの未来を切り開いていきたいと思っています！


キヤノン株式会社 キャリア採用チーム一同より



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《企業理念・キヤノンスピリット》
◾️共生
キヤノンの企業理念は、『共生』です。私たちは、この理念のもと、文化、習慣、言語、民族などの違いを問わず、すべての人類が末永く共に生き、共に働き、幸せに暮らしていける社会をめざします。
しかし、経済、資源、環境など... 現在、地球上には共生を阻むさまざまな問題があります。キヤノンは、共生に根ざした企業活動を通じて、これらを解消するため、積極的に取り組んでいきます。

真のグローバル企業には、顧客、地域社会に対してはもちろん、国や地域、地球や自然に対してもよい関係をつくり、社会的な責任を全うすることが求められます。
キヤノンは、「世界の繁栄と人類の幸福のために貢献していくこと」をめざし、共生の実現に向けて努力を続けます。

◾️ビジョンを達成するための企業精神
・キヤノンの企業DNA
歴史を刻み、発展できた背景には、脈々と受け継がれるキヤノンの企業DNA「人間尊重」「技術優先」「進取の気性」があります。ベンチャー企業として始まった進取の気性と、技術による差別化をめざす姿勢は、深く浸透し、つねにキヤノンは社会に新しい提案をしてきました。それを支えてきたのが実力主義や健康第一主義などの人間尊重の姿勢です。今後100年、200年と発展し続けるために、キヤノンはこの企業DNAを次の世代にしっかりと継承していきます。

・三自の精神
キヤノンの行動指針の原点。それが、創業期から受け継がれる「自発・自治・自覚」の「三自の精神」です。企業DNAを伝承しながら、真のグローバルエクセレントカンパニーをめざすキヤノンにとって、いまも最も重要な指針となっています。

◆福利厚生の充実
入社から退職後にいたるすべてのライフステージにおいて、従業員が安心して生活を営めるよう、各種の福利厚生制度を整備しています。
たとえば、食堂・体育館などの設備、職場コミュニケーションの活性化を目的とした補助金制度や共通の趣味をもつ仲間が集うクラブ活動、各地域の文化を生かしたイベントや社員の家族も参加できる催しの開催など、従業員のニーズにあわせた福利厚生制度の充実を進めています。

また、当社、および国内グループ会社では、国の社会保障制度に加えて、社員を対象とした企業年金や共済会、健康保険組合による付加給付などの制度、さらには個人の意思で加入する社員持株会や財形貯蓄、グループ生命保険などを用意しています。

◆総実労働時間の短縮
働き方の見直しを推進しています。5日連続で有給休暇を取得できるフリーバカンス制度に加え、上司、部下間での期初面接時に年5日以上の休暇取得計画を立てるなど、さまざまな有給休暇の取得促進をおこない、2023年の年間の平均有給休暇取得日数は17.7日となりました。2023年の一人当たりの総実労働時間は1,734時間となり、総実労働時間削減に向けた活動を開始した2010年（1,799時間）とくらべて65時間減少しています。

◆柔軟な働き方
社員がそれぞれの事情に応じて柔軟に休暇の取得がおこなえるようにしています。育児や介護、傷病などの理由で取得できる30分単位の時間単位休暇や、勤続年数に応じたリフレッシュ休暇など、各種の休暇制度を整備しています。また、2020年からは生産性向上を目的としたテレワーク制度を導入し、時間や場所にとらわれない柔軟な働き方を推進しています。2024年4月からは、2027年3月までの3年間にわたる第八期行動計画を進めています。
このほか、柔軟な働き方についての従業員調査を実施し、従業員の実情やニーズを把握し、働きやすい環境の構築をめざしています。

〈仕事と育児・介護の両立を支援する制度〉
・社員が安心して子育てができるよう、子どもが満3歳になるまで利用できる「育児休業制度」や、小学校3年生修了まで1日2時間以内の勤務時間の短縮を認める「育児短時間勤務制度」など、法定を上回るさまざまな制度を整備しています。2023年には、460名が育児休業制度の利用を開始しました。（女性99名、男性361名）

・不妊治療をおこなっている社員を支援するために、総額100万円を上限に健康保険の適用を除く治療費の50%を補助する「不妊治療費補助制度」や、治療に要する期間、休暇を取得できる「不妊治療休暇制度」を整備しています。さらに、配偶者が出産した男性社員を対象に2日間の出産休暇を取得できる制度も整備しています。

・地域社会における仕事と育児の両立に貢献するため、下丸子本社に隣接する所有施設内に、地域開放型の東京都認証保育所「ポピンズナーサリースクール多摩川」を開設し、約50人の子どもたちを受け入れています。

・介護をしながら働く社員をサポートするため、最長1年間利用できる「介護休業制度」や、「介護見舞金」の給付のほか、1日2時間以内の勤務時間の短縮を認める「介護短時間勤務制度」など、法定を上回るさまざまな制度を整備しています。2023年には、29名が介護休業制度の利用を開始しました。

・社員からの問い合わせに対応するため、各事業所には相談窓口を設けています。

企業に対する社会からの期待や責任は多岐にわたり、企業が果たす役割の重要度はますます高まっています。
キヤノンは、1988年に企業理念として「共生」を掲げ、 お客さまやビジネスパートナーに対してはもちろん、国や地域、自然や地球環境に対してもよい関係をつくり、社会的な責任をまっとうすることを宣言しました。この理念は2015年、国連にて採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」の考え方とも合致しています。
社会を構成する一員として、企業に対しても大きな期待が寄せられているなか、キヤノンは技術力を生かした新たな価値創造・社会課題の解決と環境保護・保全活動で社会に貢献していきます。

《環境》
豊かな地球を次世代に残すため、地球規模の課題に対し、キヤノングループ全体でさまざまな活動を展開しています。
◾️気候変動
◾️資源循環
◾️化学物質・汚染防止
◾️生物多様性
◾️水資源保全

《社会》
より良い社会の実現に向けて、バリューチェーン全体に渡って人権や労働、製品責任、社会文化支援などさまざまな活動に取り組んでいます。
◾️人権の尊重
◾️雇用と処遇
◾️ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンの推進
◾️労働安全衛生と健康経営
◾️人材育成と成長支援
◾️製品責任
◾️サプライチェーンマネジメント


《ガバナンス》
企業価値の継続的な向上をめざし、コーポレート・ガバナンス、リスクマネジメント、知的財産マネジメントなどガバナンスの充実に取り組んでいます。
◾️コーポレート・ガバナンス
◾️リスクマネジメント
◾️知的財産マネジメント
◾️ブランドマネジメント