ヤマハ発動機株式会社
ヤマハ発動機株式会社は1955年に設立。二輪車の開発を軸とする「パワートレイン技術」、走行・航走を支える「車体・艇体技術」を中核技術として、「制御技術」や「コンポーネント技術」まで技術領域を拡大させている会社です。「パワートレイン技術」はマリンエンジンやRV、パワープロダクツ事業へ、「艇体技術」のひとつである「FRP加工技術」はプール事業をはじめ、各種パーソナルビークルの外装品などへ活用されています。1960年代から事業の多軸化とグローバル化に積極的に取り組んでおり、現在200以上の国や地域へ自社製品を届けています。連結売上高の海外構成比は約90%です。
【ヤマハ発動機の事業と製品】
■ランドモビリティ：二輪車／ATV・ROV／スノーモビル／電動アシスト自転車
■マリン：マリンエンジン／ボート／ウォータービークル／プール
■ロボティクス：サーフェスマウンター・産業用ロボット／産業用無人ヘリコプター／金融サービス／販売金融
■その他：ゴルフカー／自動車用エンジン／電動車いす／発電機／除雪機／部品・用品／プレジャーボート係留施設／浄水装置／レーシングカートエンジン
5〜10年後のヤマハ発動機の目玉製品を生むための技術開発を手がける「研究」や、さまざまな制約を考えながらコンセプトを図面に落とし込む「設計」、ユーザーファーストな製品開発に大きく貢献する「実験」、新製品の量産化に向けて幅広い仕事を担う「製造技術」など、各分野で経験を積み上げていきます。スペシャリストへの道も、ゼネラリストへの道も切り拓くことができ、自分の得意や希望に合わせて活躍できます。常に目の前の仕事に集中して責任を持って業務を遂行することで、自分らしさを生かしたキャリアアップを実現可能です。
残業は月平均20h以下、フレックス制度も導入しており、ワークライフバランスが整っている職場です。また、プライベートも満喫できるよう、社員寮や社宅、社員食堂からレジャー施設、スポーツ施設などの福利厚生施設を充実させています。さらに、出産・育児などのライフステージを迎えても安心です。仕事と家庭の両立支援も手厚く、子育てを支援する各種制度を利用しながら、育児と仕事を無理なく両立している社員が多数います。
- 事業内容
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■ランドモビリティ
当社設立以来の主幹事業である二輪車は実用的なコミューティングの手段として、また趣味やスポーツのパートナーとして幅広く世界の人々に親しまれています。「スクーター」、「モーターサイクル」、「コンペティションモデル」など、多彩な製品をラインアップしてさまざまなニーズに応えています。電動アシスト自転車は、世界に先駆けて当社が開発・販売し現在では便利で手軽な移動手段として定着しています。
ATV（四輪バギー）やROV（レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル）は北米をメイン市場としてオフロードでのスポーツ・レジャーや第一次産業のフィールドなどで使用されています。ゴルフ場やレジャー施設で活躍するゴルフカーは、市場やお客様のニーズにより、乗車定員、動力、運転方式など、さまざまな仕様のモデルをラインナップしています。
■マリン
主力商品である船外機は、高い信頼性と性能により、欧米をはじめとする先進国では主にマリンレジャーの動力源として、また新興国では主に漁業や水上交通など産業や暮らしのシーンで活躍しています。水上オートバイはマリンレジャーや海難救助・パトロールの場面で活躍しています。クルージングやフィッシング用のプレジャーボートや沿岸漁業で活躍する小型船舶の製造・販売も行っています。
■ロボティクス
様々な電気・電子製品に内蔵されているプリント基板に電子部品を実装する表面実装機、印刷機、ディスペンサー、検査装置に至るまでフルラインナップで対応しています。半導体後工程装置や産業用ロボット、産業用無人ヘリコプターや産業用ドローンなども製造・販売しています。
■金融サービス事業
事業運営基盤強化としてアメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、ブラジル、ペルー、メキシコ、フランスの各国で金融サービス事業を進めています。お客さまとの結びつきを強め、安定した収益確保を目指します。
■その他
ゴルフカー、発電機、汎用エンジン、除雪機なども手掛けています。 - 本社所在地
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静岡県磐田市新貝2500
- 代表者氏名
- 代表取締役社長 社長執行役員 CEO 設楽 元文
- 設立年月
- 1955年07月01日
- 従業員数
- 10366名（2023/12現在）
- 平均年齢
- 44歳（2023/12現在）
- 資本金
- 861億円
- 株式公開
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東京証券取引所 プライム市場
- 外部資金/調達額
- 主要株主
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日本マスタートラスト信託銀行株式会社（18.03%）、株式会社日本カストディ銀行（5.84%）、ヤマハ株式会社（4.73%）、トヨタ自動車株式会社（3.78%）、SMBC日興証券株式会社（3.37%）（2023年12月末現在）
- 拠点・関連会社
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連結子会社138社（国内21社、海外117社）、持分法適用子会社3社、持分法適用関連会社21社 （2024年12月末現在）
- 事業概況
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連結決算：2兆5,762億円、単独決算：8,696億円（2024年12月期）
- 事業構成比
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売上高構成比（連結ベース）（2024年12月期）
【エリア別】
北米（23.6%）
欧州（13.6%）
アジア（39.1%）
日本（6.3%）
その他（17.4％）【事業別】
ランドモビリティ事業 1兆7,154億円（66.6％）
マリン事業 5.377億円（20.9％）
ロボティクス事業 1,133億円（4.4％）
金融サービス 1,122億円（4,4％）
その他 976億円（3.8％） - 売上高
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2024年12月期 2兆5,762億円（連結）
2023年12月期 2兆4,148億円（連結）
2022年12月期 2兆2,485億円（連結） - 営業利益
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2024年12月期 1,815億円
2023年12月期 2,439億円
2022年12月期 2,249億円