株式会社ゼロイチ

自社サービス・パッケージの開発と受託開発を手がけています!
株式会社ゼロイチは「共存共栄をテクノロジーで実現する」をビジョンに掲げ2016年に設立。システム開発・クリエイティブデザイン・研究開発・インターネットサービスなど、各種開発から制作までワンストップでお客様に寄り添うシステム会社です。わたしたちはご依頼いただいたモノをただつくるだけではなく、「なぜそれが必要なのか」課題の背景まで考えることを大事にして開発に取り組んでいます。
お客様や仲間とのやりとりで自分ゴト化や共創を重視しているため、技術力はもちろん、課題の背景の理解やコミュニケーション力を身につけられる環境です。よりよい提案をするエンジニアへと成長できるため、最適なものを一緒に生み出す経験や、リリース後にお客様から喜んでいただける幸福感を得られます。これまで培ってきた実績と技術力を生かして、お客様と一緒に発展できる企業を目指しています。
受託案件が8割、今後自社プロダクト案件増加見込みの事業拡大・組織を創り上げていくフェーズで、わたしたちと一緒にビジネスパーソンとして成長していきませんか?当事者意識を持ち、お客様のよきパートナーとして活躍していきたいエンジニアをお待ちしております!
【VALUE】
◆Skin in the game(当事者意識)
・自分ゴト化を徹底しよう
・待たずに自ら創り出そう
・前向きに考えよう
・何事も完遂する責任感を持とう
・仕事を任せたくなる人になろう
◆Co-Creation(共創)
・互いの成長に貢献しよう
・よいところを見つけよう
・成功を喜び合おう
・とことん向き合おう
・頼り頼られよう
◆Exceed Imagination(想像を超える)
・力を合わせよう
・学び続けよう
・遊び心を持とう
・チャレンジをしよう
・+1を添えよう



- 事業内容
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■システム開発
新規開発、改修、ミドルウェア開発まで、事業構想から現状を踏まえて最善のシステムを開発します。
■WEB開発
コーポレートからショッピング、管理システム、会員制サイト、プラットフォーム開発、様々な実績がございます。
■アプリ開発
基幹WEBサービスと繋がるアプリ開発、ゲームアプリ、ショッピングサイトアプリ、POSアプリ等
■研究開発
世の中に無いサービス、仕組みなど、仮説検証しながらシステムに落し込み、形にすることを得意とします。
■デザイン制作全般
広告、雑誌、WEB、APP、コーポレートロゴ、オリジナルフォント、キャラクター、パッケージ、ノベルティ、ラッピングカーまで幅広い実績がございます。
■マーケティング
アクセス解析、問題点の洗い出し、ABテスト、広告運用までワンストップでご提案が可能です。 - 本社所在地
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大阪府大阪市淀川区西中島4-11-21 5F
- 代表者氏名
- 代表取締役 樋笠 翔
- 設立年月
- 2016年10月03日
- 従業員数
- 23名(2022/05現在)
- 平均年齢
- 30歳(2021/11現在)
- 資本金
- 300万円
- 株式公開
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未公開
- 外部資金/調達額
- 主要株主
- 事業概況
-
ECやNFT関連、アプリ開発、3D開発、基幹システム開発など多様な業界からの案件依頼が多くあります。
ゼロイチが評価されいるのは、デザインもできるシステム会社であり、企画提案~デザイン~開発~運用と一気通貫に
サービス提供できる点です。
≪受諾開発からSaasサービスを展開していく≫
これがゼロイチの戦略です。
自社プロダクトに携わりたいエンジニアは多数おられますが、
ゼロイチはあえて逆の発想を持っております。
今、VUCAと言われている未来が予測しにくい世の中です。
その中で、一つだけのプロダクトで勝負するのはかなりリスクと考えます。
エンジニアの方も同じですよね?
1つのプロダクト、1つの業界で得られる知識や経験よりも、
幅広く引き出しを持っているエンジニアのほうが、これからのマーケット価値は上がると思います。
だからこそ、
ゼロイチは受諾開発というビジネスを継続していき、様々な業界の課題と向き合っていきます。
業界ごとで違う課題があり、依頼される開発案件も多様なんて、とてもワクワクしませんか?
そこで得られた多様な経験や知見を自社プロダクトに転換していきます。
そうなると1つや2つのプロダクトではなく、複数のプロダクトを作ることができます。
それらをクライアント様の周りに埋め尽くすことこそが、モノつくり好きのゼロイチメンバーが目指す最終形態であります!
≪IPOを目指して≫
私たちは会社を長く存続させることが経営で一番大切であると考えます。
それによって永続的にゼロイチメンバーに働ける環境を提供できます。
その一つの方法として、IPO(株式上場)を目指しております。 - 事業構成比
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●受託開発事業(自社内開発)80%、自社プロダクト20%
今後は自社プロダクト開発にも注力していき、両社の割合をバランスよくしてまいります。