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株式会社サイエンスアーツ

企業メインイメージ

◆デスクレスワーカーをつなげるライブコミュニケーションプラットフォーム『Buddycom』を開発
Buddycomは、トランシーバーのような音声通話だけでなく、翻訳・映像・位置情報に加え、AIを利用したデジタルアシスタントでのコミュニケーションが可能です。スマートフォンやタブレット向けのアプリの他、Windows向けにも提供しております。主に店舗や交通インフラなどの現場部門でご利用頂いており、円滑なコミュニケーションを提供することを通して、業務効率やお客様サービスの向上のサポートをしております。

◆100%自分たちで開発!お客様と近い距離で開発を進められます。
Buddycomは外注せず、100%自前での開発をおこなっています。そのため、社内では営業とエンジニアのコミュニケーションも非常に多く、スピード感をもって開発を進めることができます。エンジニアは自分が関わった『Buddycom』について、使用しているお客様からのダイレクトな評価を得ることができるため、お客様と近い距離で開発することができます。また、開発メンバー同士がアイデアを出し合って製品をつくっていくため、自分のアイデアが形になって世の中に貢献していく過程を、身をもって
実感することができます。

Buddycomは現場DXを実現しています!
メンバー同士のコミュニケーションも多い弊社。笑いが絶えない環境です!
社員のプロダクト愛もとても強いです!

フレックスタイム制を導入しています。また、コーヒーやソフトドリンクも飲み放題で、のびのびとはたらくことができます。今期は社員の健康促進を目的に、週に一回マンツーマンのパーソナルトレーニングの提供を始めました。今後も社員の増加に合わせて、社員が柔軟な働き方や多様なキャリアを実現でき、笑顔で働く環境をつくれるよう、制度を拡充していきます。

コーヒー等フリードリンク飲み放題です♪
週に1度のマンツーマンのパーソナルトレーニング
2023年に渋谷オフィスへ移転!

部署を超えた情報共有・コミュニケーションが非常に活発な会社です。他部署の動きもリアルタイムで知ることができ、お互いを尊敬し、刺激しあいながら、会社全体でよりよいサービスを提供していこうという一体感があります。

事業内容

デスクレスワーカーをつなげるライブコミュニケーションプラットフォーム「Buddycom」の開発・販売を行っています。

2015年の「Buddycom」販売開始以来、高い水準で成長率を維持しています。2021年には東証マザーズ(2022年にグロースへ移行)上場し、今後の成長へ向けて財務基盤を強化しました。Buddycomは既にJAL、JR東日本、イオンリテールなど社会を支える多くのエンタープライズ企業へ導入されています。その背景には、Buddycomの大規模な運用に耐えられる設計・品質、セキュリティや、管理に最適化された機能が高く評価されている点があります。エンタープライズ企業は導入規模も非常に大きく、この強みがBuddycomの継続的な高い売上高成長率と0.5%という非常に低い解約率につながっております。

「Buddycom」は音声や動画、位置情報(IoT)に加え、AIを利用したデジタルアシスタントでのコミュニケーションが可能で、卸売業・小売業、建設業、医療・介護業界など幅広い業種で導入いただいています。現場で働くデスクレスワーカーはコミュニケーションにおいて何より重要なのは「かんたん」「間違わない」「速い」ことです。お客様はBuddycomを利用することによって現場の効率化・生産性の向上を実現しており、私たちはデスクレスワーカーの働き方改革に貢献しています。

Buddycomは外注を行わず、100%自前での開発を行っています。そのため、社内では営業とエンジニアのコミュニケーションも非常に多く、スピード感をもって開発を進めることができます。エンジニアは自分が関わったBuddycomについて、使用しているお客様からのダイレクトな評価を得ることができるため、お客様と近い距離で開発することができます。また、開発メンバー同士がアイディアを出し合って製品を作っていくため、自分のアイディアが形になって、世の中に貢献していく過程を身をもって実感することができます。

本社所在地

東京都渋谷区渋谷1丁目2−5 MFPR渋谷ビル5F

代表者氏名
代表取締役社長 平岡 秀一
設立年月
2003年09月19日
従業員数
38名(2023/08現在)
平均年齢
31歳(2023/08現在)
資本金
5,212万円
株式公開

東証グロース

外部資金/調達額
主要株主
事業概況

音声や動画、位置情報(IoT)に加え、AIを利用したデジタルアシスタントでのコミュニケーションが可能で、エンタープライズの企業中心に、多くの業種で導入いただいています。

事業構成比
目次