【客先常駐なし/プログラミング・開発スタイルは自由！】自社サービス開発エンジニア

■ デジタル時代に求められる最先端のビジネスモデル
・DX推進に貢献
オプロは企業のDXを支援し、業務の効率化や生産性向上に役立つサービスを提供しています。
・Salesforceとの連携
業界をリードするクラウドサービス「Salesforce」との密接な連携を実現しており、クラウド技術の実践的な知識を習得できます。

■安定した経営基盤で成長できる
安定して成長するビジネスモデルを実現しており、その成果が毎年の業績に表れています。
事業が安定しない会社で働くのは不安に思われる方も多いと思いますが、オプロは安定した経営基盤と成長を約束されたビジネスモデルがあるので、安心して働いていただくことができます。
安定した経営基盤があるからこそ、積極的に挑戦しやすい環境・文化を作ることができ、挑戦するからこそ会社もメンバーも成長していくことができます。

■最先端のテクノロジーに触れられる
最先端のITテクノロジーやツールを使うことが多く、業務をこなしていく中でITの技術が自然と身につきます。
お客さまのニーズ、市場のトレンドに応えていくためには最新の技術に触れることが不可欠であり、開発チームを始め会社全体でこだわりを持っています。
現在ITの知識に不安がある方でも、入社後には研修だけでなく、先輩や上司が教えてくれたり、ナレッジがまとまっていたりと、ITを活用した業務経験と知識の吸収には申し分のない環境です。

■組織や事業の成長に影響を与えられる
まだ成長途中の会社で、規模が大きくないからこそ、一人ひとりのアイデアや意見が反映される環境と文化をもっています。
誰かの「やってみたい」「こんなものが欲しい」という意見が新しいサービスや社内の企画につながったり、ふんわりとしたアイデアが具体的な形になったりします。
お客さまやメンバーの意見を柔軟に受け入れている文化・体制が、いまのオプロの成長につながっています。
メンバーの力を大切にし、そのメンバーのチャレンジと成長が、会社や事業の成長をもたらす原動力となっています。

■挑戦する人を全力でサポート
フラットな組織で、直属の上司や先輩に限らず、気軽に相談できる雰囲気を持っています。
コミュニケーションが活発で、質問があれば、誰でも親切にアドバイスをしてくれます。
チャットや打ち合わせなど、手段にとらわれず気軽に相談できます。
挑戦を応援、サポートする風土が全社に浸透し、変化を楽しむスタイルが根付いています。
メンバーは自ら意見を発信しやすく、その意見が尊重される文化が根付いており、積極的なアイデア交換が行われています。

■福利厚生／社内制度について
リモートワークや時差出勤制度など状況に応じた柔軟な働き方が可能です。
また充実したさまざまな制度により、安心して長く働いていただけます。
完全週休2日制で年間休日は120日以上。月平均残業は10〜20時間程度。
プライベートも大切にしていただける環境でワークライフバランスも充実しています。

帳票クラウド『OPROARTS』シリーズ、および、その周辺アプリの設計・開発を行っていただきます。
JavaScriptを使ったウェブアプリの画面開発、自社サービス・他社サービスと連携するサーバーサイドJavaアプリの開発、
salesforce.comのApexコードを使ったアプリ開発などをお任せします。
今後成長が見込まれる新しいクラウドサービスとの連携の企画・設計も進めていただけることを期待しています。

通常、開発プロジェクトは2名体制で行っております。機能の追加や新アプリの開発等、チームで仕様を話し合い、決定していきますし、
プログラミングのスタイルなども、一番効果的・効率的な方法などを考え、自由に決定していただく事ができます。
自分自身の意見やアイデアを常に発信しながら、物事を進めることができるので、エンジニアにとっては非常に開発をしやすい環境なのではないかと自負しております。

★自社で新サービス開発に携わるやりがい
現在、成長を続ける当社では、新しいサービスやアプリの開発等、非常に活発に動いています。
今までのご経験を活かして、ぜひ積極的に意見を発信、よりよりサービス開発にお力添えいただければと考えています。
単に、仕様書通りに作るのではなく、自分自身で何かを創りだしていくやりがいを感じていただけるのではないでしょうか。

★「エンジニア」主体で開発が実現できる環境
前述したとおり、当社は「エンジニア主体」を大切にする会社です。
事業の主軸となるサービス開発や、企画、現場の声を、そのままより良いものに活かしていく、という環境が整っています。
実際、ユーザーからの反響を聞く機会も多く、展示会の際や、営業から等お客様からの声やフィードバックをもらう事もございます。
そのユーザーの声を大きなやりがいにつなげていくと共に、もう少しこうした方が良いのではないか、といった議論も、社内で頻繁に行われていきます。