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株式会社メドレー

企業メインイメージ
企業メインイメージ背景

株式会社メドレーは、「医療・ヘルスケア」を事業ドメインに、社会の実需を満たす事業やプロジェクトを展開しています。日本は、世界に誇ることのできる素晴らしい医療システムを持っています。その一方で高齢化を背景に、さまざまな問題も抱えており、これまで当たり前にあった質の高い医療が崩壊の危機に瀕していると言われています。

・医療従事者の都市偏在による地方の医療崩壊
・患者さんとそのご家族と、医療従事者との間の情報ギャップから生まれる医療不信や医療訴訟
・苛酷な労働環境による、医療現場スタッフの疲弊

これらの問題は何らかのアクションを取らなければ、今後ますます悪化していくことが予想されます。この危機的な状況の中で、私たちメドレーは、医療の未来のために貢献したいという、「使命」のような熱い想いを持っています。
高度に進化し多様化した現代の医療において、医療の目的は、命を救ったり病気を治したりすることのみならず、患者さんのQOL(Quality of Life:生活の質)を向上し、患者さんとそのご家族が幸せになることがより重視されるようになってきています。その一方で、どのような医療を受ければQOLの向上や人生の幸せにつながるのか、患者さんご自身もしっかりと考える必要がある時代でもあります。
患者さんとそのご家族が病気のことを正しく理解し、後悔のない納得できる医療を受けるための手助けとなるような、わかりやすく適切な医療情報を疾患ごとに提供するサービスを目指しています。

当社は、2019年にマザーズ(現在のグロース)市場へ上場、2022年にはプライム市場へ区分変更し現在は売上高205億円、営業利益26億円と年平均成長率30%以上で拡大を続けています。
また、2022年から北米へのサービス展開もスタートし、2029年度には売上高1,000億円を目指しさらに躍進しています。

「医療ヘルスケア分野の課題を解決する」メドレーではこのミッションのもと、事業を開発・推進しています。
2029年度の売上高目標は1,000億円!エンジニアを中心にさらなる体制強化をおこなっています。

私たちは、社会課題を解決する会社です。そのためになるべく多くの、本質的な実需に向き合っていきたいと考えています。

会社の売上は、顧客に提供した価値の総和です。そして会社の利益は、それを生み出す過程における工夫の総和です。常に顧客に向き合い、工夫し続けることで好循環を創造し、成し遂げられることを増やしていく。私たちは展開する事業を通じて、より大きな社会課題の解決を目指し続けています。

同時に、私たちが事業を展開できているのは今の社会があるからであり、それを継続していくことができるのは未来の社会があるからということを忘れてはなりません。だからこそ、事業だけでなくプロジェクトや官民連携、CSR活動、環境への配慮など、あらゆる形で社会への貢献を模索し続けています。特に私たちの特長であるテクノロジーカンパニーとしての課題解決力を活用し、さまざまなステークホルダーと緊密に協力しながら、その効果を高めるよう努めています。


【事業紹介】
①人材プラットフォーム事業
医療ヘルスケア分野における日本最大級の人材採用システム「ジョブメドレー」とその周辺事業を運営しています。
求職者と事業所のよりよいマッチングはもちろんのこと、医療ヘルスケア分野の人材不足の解決にむけて、就業していない有資格者の復職と、地域偏在課題に貢献することを目指しています。

・日本最大級の医療介護求人サイト「ジョブメドレー」
・オンライン動画研修サービス「ジョブメドレーアカデミー」


②医療プラットフォーム事業
日本最大級のオンライン診療システムである「CLINICS オンライン診療」 を中核として、患者と医療機関双方にとって、テクノロジーの恩恵を受けることのできるプラットフォームづくりに注力しています。患者のための医療情報サービス「MEDLEY」など、生活者に向けた適切な情報提供の領域にも取り組んでいます。

◾️医療機関向け
・クラウド電子カルテ「CLINICSカルテ」
・オンライン診療支援システム「CLINICSオンライン診療」
・かかりつけ薬局支援システム「Pharms」
・クラウド歯科業務支援システム「Dentis」

◾️患者向け
・オンライン診療・服薬指導アプリ「CLINICS」
・医師たちがつくるオンライン医療事典「MEDLEY」
・生理予測・体調管理アプリ「Lalune」


③新規事業サービス
介護領域のIT活用や、周辺領域のIT活用の推進のために、継続的に事業開発をおこなっています。

・納得できる老人ホーム選び「介護のほんね」
・退院調整業務支援サービス「れんけーさん」
・医療介護求人サイト(北米)「Jobley」

当社は働きやすい環境づくりに努めています。リモートワークを導入し、比較的自由度の高い働き方を実現していただけます。
また、月平均残業は、18時間以内。プライベートも大切にしていただける環境で、ワークライフバランスも充実しています。

【柔軟に働けるための仕組み】
出産・育児や介護など、さまざまなライフステージに合わせた制度を整え、柔軟な働き方への仕組みづくりに取り組んでいます。

◾️育児関連の制度
産前産後休暇、育児休業、育児短時間勤務、残業の免除、子供の看護休暇など

◾️介護関連の制度
介護休業、介護休暇、所定労働時間の短縮措置、残業の免除など

◾️勤務時間の変更
本人の申告を受けて、家庭環境などの事情を鑑みて柔軟な勤務時間の変更を実施

◾️在宅勤務の組み合わせ
基礎疾患等により感染症の感染時に重症化リスクの高い従業員、もしくはそうした方と同居している従業員に対してはもちろん、国や自治体の要請に迅速に対応するためにも、柔軟に在宅勤務ができる仕組みを整備


【健全な環境下で働けるための仕組み】
◾️入社時面談
入社直後の全従業員に対して、産業医・保健師による面談を実施

◾️健康診断
全従業員が年1回の健康診断を受診。婦人科健診(子宮頸がん・乳がん検診等)も費用負担なく受診可

◾️予防接種
インフルエンザ予防のため、年1回、費用負担なく受けられます。

◾️労働時間管理
長時間労働となっている従業員とその上長に対して改善指導を実施。必要に応じて産業医・保健師による面談を実施のうえで業務量を調整するなど対策を取っています。

◾️ハラスメント対策
すべての管理職に対して「ハラスメント防止研修」を実施。また第三者機関による「内部通報窓口」を設置

◾️医療情報に関する社内発信
産業医やオンライン医療事典「MEDLEY」の担当医師から社内に向けて、感染症予防対策や、日々のセルフケアに関するアドバイス情報を発信

◾️安全衛生委員会の設置
産業医や衛生管理者を含むメンバーによって構成され、社内巡視、ストレスチェックの定期実施、長時間労働者のモニタリング等をおこなっています。


【成長し続け、そのパフォーマンスを最大化するための仕組み】
◾️行動原則「Our Essentials」
長期的な視点で成し遂げられる組織を​​つくるため行動原則を定めており、各種研修、採用選考、人事評価などさまざまな場面でも活用されています。

◾️入社時研修
当社の理念・事業を理解するためのプログラムを提供。加えて、情報セキュリティ研修・コンプライアンス研修等を実施

◾️新任管理職研修
管理職着任時に、部門責任者として必要な知識やマインドの習得を目的とした研修を実施

◾️ビジネス基礎スキル研修
主に社会人経験が短い従業員に対してビジネス基礎スキルを学ぶための研修を実施

◾️コンプライアンス研修
インサイダー取引防止やハラスメント防止、リスクマネジメントに関する理解を深めるための各種研修を実施

◾️スキルアップ研修
各種ドキュメントの作成スキル、プレゼンテーションスキルやロジカルコミュニケーションスキル等を身につけるための各種研修を実施

◾️その他
資格取得補助制度・メンター制度あり・社内勉強会の開催・コードレビュー、ペアプログラミングの実施・書籍購入補助制度・資格取得支援制度など

事業内容

人材プラットフォーム事業
医療プラットフォーム事業
新規開発サービス

役員略歴

代表取締役社長 瀧口浩平
1984年生まれ。2002年米国法人Gemeinschaft, Inc.を創業。海外の調査会社やコンサルティング会社の依頼を受けての市場調査/統計調査、新商品のコンセプト開発及び商品プロデュース業務、グローバルブランドの市場参入コンサルティング、各種メディアコンテンツ制作などに携わる。2009年6月、株式会社メドレーを創業。

本社所在地

東京都東京都港区六本木6丁目10-1 六本木ヒルズ森タワー 13F

代表者氏名
代表取締役社長 瀧口浩平
設立年月
2009年06月
従業員数
1103名(2024/04現在)
平均年齢
34歳(2024/10現在)
資本金
66億9,500万円
株式公開

東京証券取引所プライム市場

外部資金/調達額

4億5850万円

主要株主
拠点・関連会社

【拠点】
Tech Studio MATSUE(島根県松江市学園南2-12-5 HOYO パークサイドビル 2F)
大阪オフィス(大阪市北区梅田3-3-10 梅田ダイビル 9F)
福岡オフィス(福岡市博多区博多駅前3-8-10 九勧末広通りビル 3F)

【グループ会社】
株式会社パシフィックメディカル
株式会社メディパス
株式会社GCM
株式会社グッピーズ
株式会社オフショア
MEDLEY US, Inc.
Medley Philippines Inc.

事業構成比
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