株式会社G・B・S

システム設計・開発およびインフラ設計・構築を手がける株式会社G・B・Sは、社員25名の少数精鋭ながら、NTTデータグループをはじめとする多数のプロジェクトを請け負う高い技術力を有しております。2012年の創業から10周年を迎えた2022年11月には、さらなる成長を見据え、オフィスを3倍以上の規模に拡大しました。今後は、経験者層を増やしチームを拡充することで、より多くの顧客ニーズに対応していきます。

■多岐にわたる業界に向けたプロダクト開発
当社の開発するプロダクトは、コンビニエンスストアや電力会社、大手携帯ショップなど、多岐にわたる業界で活用されております。プロジェクトの割合はWeb・オープン系が6～7割、インフラ系が3～4割を占め、現在は社員25名に加え、外部パートナー約90名の体制で開発・構築をおこなっております。しかしながら、顧客からの依頼が途切れることなく寄せられており、現状では対応しきれない状況が続いています。

■高い評価を得る当社の技術力とチーム力
当社が顧客から高く評価される理由は、社員ひとりひとりの勤勉さと高いコミュニケーション能力にあります。特にPMやプロダクトオーナーは、顧客から厚い信頼を得ています。社員構成は日本人7割・中国人3割となっており、日本人の多くは経験10年以上のベテランエンジニアです。彼らの確かな技術力が、顧客満足度の向上に大きく貢献しています。

■「チーム数の拡大」を重視した増員募集！
現在は、ベテランエンジニアが若手エンジニアを育成しながらプロジェクトを進める体制ですが、このままでは対応できるプロジェクト数に限りがあります。そこで、「自ら業務の品質やスケジュールを管理できる経験者」を積極的に採用し、ベテラン・経験者・若手の3層構成によるコンパクトなチームを増やしていく方針です。より多くのプロジェクトを請け負いながら、新卒の採用・育成にも注力し、さらなる成長を目指していきます。

当社の代表はエンジニアとしての経験を通じ、「自分が希望するスキルを十分に習得できる機会が少ない」という課題を感じていました。そのため、エンジニアが本体的に成長できる環境をつくることを重視。エンジニアの希望を最優先に考えたプロジェクトへのアサインにこだわっています。

たとえば、「Javaのスキルを身に付けたいと考えているエンジニアを、経験があるからといってVBのプロジェクトにアサインする」のは、この業界ではよくあることですが、当社では正しくないと考えています。そのため、VBの案件の方が利益が大きいとしても、エンジニアがJavaを使用するプロジェクトを希望する場合は、会社の利益よりもエンジニアの意思を優先してアサインさせていただきます。

さらに、プロジェクトにアサインした後も手厚くフォローします。経営層が定期的にお客様先を訪問し、エンジニアの労働環境を確認する体制を整えています。エンジニアから開発環境の改善要望が寄せられた場合には、顧客と協議し、必要な調整を実施。顧客から了承が得られず環境改善が難しいケースでは、エンジニアの負担を軽減し、プロジェクトから引き揚げる判断をしたこともありました。

代表がエンジニアのスキルアップを重視し、そのための環境整備に尽力していることが、エンジニアの成長と成果につながっています。その姿勢があるからこそ、エンジニアは現場で高いパフォーマンスを発揮し、顧客からの評価向上につながる好循環が生まれています。

資格取得支援制度を導入しており、IT関連のすべての資格について合格後に一時金を支給しています。さらに、合格した場合には受験料や書籍代も会社が負担するため、社員が安心して学習に励むことができます。
上記制度はベテランエンジニア数名によって立ち上がった委員会が運営しており、前例のない資格についても、委員会での検討を経て支給対象のガイドラインを決定する仕組みを整えるなど、社員自身も教育環境の整備に積極的です。

社内では勉強会も頻繁に開催されており、特にベテランエンジニア同士がそれぞれの得意分野についてレクチャーをおこない、知識を深める機会が豊富。自らスキルを学び、それを社内で共有するというサイクルが確立されています。この学習文化は社内全体に浸透しており、全社向けの勉強会では、新しい技術の概念・考え方・具体的なノウハウを共有するなど、勤勉な社員が多数。現場で顧客から高い評価を得ている理由の1つです。

また、適正な評価を実現するための制度として、従業員表彰制度を導入。代表自身がエンジニア時代に「適正に評価されない」と感じた経験から生まれた制度で、プロジェクトでの売上貢献やメンバーの育成に尽力したエンジニアを年に一度表彰し、報奨金を支給しています。特徴は、賞をとったエンジニアが「殿堂入り」となり、今後の選考対象から外れるという独自のルールを設けている点です。多くのエンジニアが公正に評価される機会を得られるよう配慮しています。

福利厚生では、社員旅行をはじめ、誕生日プレゼントの贈呈、リモートワークの普及に関わる重要性が増している健康診断の実施など、きめ細かい取り組みがおこなわれています。