株式会社ハイシンク創研
①製品ソリューション事業部(画像処理事業、組込事業、AI事業による事業拡大)
クライアント:ダイシン、島津製作所、堀場製作所 ほか
シ
②システム開発第一事業部(電力コア業務の維持、システム要件案件の強みを電力領域への横展開)
クライアント:関西電力グループ、KSYS、CCC、TIS ほか
③システム開発第二事業部(自動車領域、エネルギー関連企業への提案による事業拡大)
クライアント:日立グループ、NECグループ、EXEDY、AISIN ほか
④ソリューションサービス事業部(自動車事業領域、DX事業領域のへの事業拡大)
クライアント:JTEKT、クボタ ほか
【休暇制度】
・有給休暇
・夏季休暇
・リフレッシュ休暇
・結婚・配偶者の出産・弔事などの特別休暇
・有給休暇と組み合わせて連休取得も可
【健康管理】
・定期健康診断
・インフルエンザ予防接種
・相談しにくいことは専門家(産業医)に相談
【ハラスメント相談窓口】
ハラスメントを受けたときや周囲でハラスメントに悩んでいる人がいるとき、窓口担当には守秘義務があり漏洩することは絶対にありません。
相談窓口は必ずパワーハラスメントオンライン講座を受講しています。
【レクリエーション】
・琵琶湖クルージング
・BBQ大会
・京都五山の送り火交流会
・社員総会(年1回)開催
・京都五山の送り火
※ 現在は中止またはオンライン開催
【仕事と育児・介護の両立支援】
〈育児支援制度〉
・産前産後休暇(産前6週間、産後8週間)
・配偶者の出産
・育児休業(産後最長2年3カ月)
・育児時短勤務(所定労働時間を最大1.5時間短縮)
・育児短時間勤務(所定労働時間を6時間とする)
・育児フレックス勤務
・育児時差勤務
・時間外および休日勤務の免除
・子の看護休暇 など
〈介護支援制度〉
・介護休業 ※就業規則に基づく
・介護時短勤務(所定労働時間を最大2時間短縮)
・介護フレックス勤務
・介護時差勤務
・時間外および休日勤務の免除
・介護休暇 など
【人材教育・社員教育制度】
〈e-Learning研修〉
・インターネット上で自習をおこなうe-Learning研修を用意
・レベルに合わせたカリキュラムを選択することが可能
・初めて情報処理の勉強をする方も、専門的に学んできた方も安心して取り組める
〈OJT〉
・必要なスキルや知識を実戦形式で身につける
・経験豊富な先輩エンジニアが指導
〈1on1 ミーティング〉
・定期的に上司と部下が1対1で話し合う、社員の可能性を広げる人材育成
・さらに将来どんなキャリアを歩みたいか、年1回の定期面談にて相談
・経験・経歴を踏まえたキャリアパスの選択肢を広げる環境づくり
〈資格取得の推進〉
・スキルアップを支援する資格手当制度
- 事業内容
-
IoT、AIなどの要素技術、研究開発、製造業向けソリューションの研究開発・コンサルティング・受託開発
- 本社所在地
-
京都府京都市下京区中堂寺粟田町91番地 京都リサーチパーク9号館701室
- 代表者氏名
- 代表取締役 王 興海
- 設立年月
- 2016年10月05日
- 従業員数
- 110名(2023/08現在)
- 平均年齢
- 42歳(現在)
- 資本金
- 9,000万円
- 株式公開
- 外部資金/調達額
- 主要株主
- 拠点・関連会社
-
◆京都本社
京都市下京区中堂寺粟田町番地91京都リサーチパーク9号館7F
◆大阪ビジネスパークオフィス
大阪市中央区城見2丁目1-61ツイン21MIDタワー 27F
◆中之島オフィス
大阪市西区土佐堀1丁目4番6肥後橋新興産ビル7階B号
◆名古屋オフィス
愛知県名古屋市中区錦1丁目16番13号チサンマンション錦703号
【信華信グループ】
信華信技術股份有限公司(中国・大連市)
◆国際事業
(株)ハイシンクジャパン
(株)ハイシンク創研
(株)沖縄ハイシンク
訊和創新科技有限公司
済南訊和信息技術有限公司
信華信信息技術有限公司
◆教育事業
大連華信計算機新技術トレーニングセンター
信華信教育コンサルティング有限公司
信華信教育科技有限公司
◆関連会社
江蘇中車デジタル科技有限公司
華信永道科技股份有限公司
丹露成都網絡技術有限公司
北京華泰徳豊技術有限公司
CMC JAPAN(株)
◆中国国内事業
北京領雁科技股份有限公司
信華信信息技術有限公司
信華信技術有限公司
泰州中国医薬城華薬電子商務股份有限公司 - 事業概況
-
成長力、機動力に飛んだ中国人技術者と経験豊富な日本人技術者が相互に補完し合うことで、チーム力を最大限に発揮させる仕組みだと考えています。
次のフェーズは、「既存ビジネスの維持」と次「世代に向けた付加価値の提供」。新しい技術も積極的にトライしていきます。
日本のIT市場を活性化させていくことが私たちの使命です。
今後は日本と中国にまたがって活動する当社だからこそ、日本市場、そして世界に発信できることがあると思っています。
そのため私たち自身も規模を拡大し、開発体制を強化します。
日本国内には3社のグループ会社があり、東京、名古屋、京都、大阪、沖縄に拠点があります。
システムエンジニアについては日本3社で、1,000人を目指します。 - 事業構成比