ヤマハ発動機株式会社

企業メインイメージ

ヤマハ発動機株式会社は1955年に設立。二輪車の開発を軸とする「パワートレイン技術」、走行・航走を支える「車体・艇体技術」を中核技術として、「制御技術」や「コンポーネント技術」まで技術領域を拡大させている会社です。「パワートレイン技術」はマリンエンジンやRV、パワープロダクツ事業へ、「艇体技術」のひとつである「FRP加工技術」はプール事業をはじめ、各種パーソナルビークルの外装品などへ活用されています。1960年代から事業の多軸化とグローバル化に積極的に取り組んでおり、現在200以上の国や地域へ自社製品を届けています。連結売上高の海外構成比は約90%です。

【ヤマハ発動機の事業と製品】
■ランドモビリティ:二輪車/ATV・ROV/スノーモビル/電動アシスト自転車
■マリン:マリンエンジン/ボート/ウォータービークル/プール
■ロボティクス:サーフェスマウンター・産業用ロボット/産業用無人ヘリコプター/金融サービス/販売金融
■その他:ゴルフカー/自動車用エンジン/電動車いす/発電機/除雪機/部品・用品/プレジャーボート係留施設/浄水装置/レーシングカートエンジン

5〜10年後のヤマハ発動機の目玉製品を生むための技術開発を手がける「研究」や、さまざまな制約を考えながらコンセプトを図面に落とし込む「設計」、ユーザーファーストな製品開発に大きく貢献する「実験」、新製品の量産化に向けて幅広い仕事を担う「製造技術」など、各分野で経験を積み上げていきます。スペシャリストへの道も、ゼネラリストへの道も切り拓くことができ、自分の得意や希望に合わせて活躍できます。常に目の前の仕事に集中して責任を持って業務を遂行することで、自分らしさを生かしたキャリアアップを実現可能です。

残業は月平均20h以下、フレックス制度も導入しており、ワークライフバランスが整っている職場です。また、プライベートも満喫できるよう、社員寮や社宅、社員食堂からレジャー施設、スポーツ施設などの福利厚生施設を充実させています。さらに、出産・育児などのライフステージを迎えても安心です。仕事と家庭の両立支援も手厚く、子育てを支援する各種制度を利用しながら、育児と仕事を無理なく両立している社員が多数います。

事業内容

多岐に渡るヤマハ発動機の各事業をご紹介します。
ヤマハ発動機は、二輪車の開発を起点とするパワートレイン技術、走行・航走を支える車体・艇体技術をコア・テクノロジーとし、多彩な分野の事業を展開しております。
各事業で生み出される新しい技術を他分野に活用するなど事業同士のシナジーを創出しています。
■ランドモビリティ
実用的な移動手段から趣味やスポーツの対象としての用途まで、世界各地で人々の生活に役立つモビリティを提供しております。
■マリン
二輪車で培った小型エンジン技術を応用し、60年以上にわたり、高出力モデル、低燃費化、過酷な使用状況での耐久性を重視したモデルなど、さまざまな用途や使用地域の環境に対応して、マリンエンジンのラインアップ拡充を図ってきています。船外機については海外輸出が90%を超え、現在では約180の国や地域で販売しています。
■ロボティクス
主力製品であるサーフェスマウンターは、単体時だけでなく、複数台使用や連結時における搭載速度と精度に優れたモジュール型高速機であることが特徴で、汎用機分野ではトップシェアとなっています。自動車業界、電気・電子業界、食品業界など多種多様な分野で採用され、生産工程の自動化に大きく貢献しています。
■その他
ゴルフカー(自動運転、低速モビリティ)、自動車用エンジン、四輪バギー、電動車椅子、発電機、除雪機、無人ヘリ、産業用ドローン、プレジャーボート係留施設、浄水装置、レーシングカートエンジンなど多彩なプロダクト、サービスを展開しております。

本社所在地

静岡県磐田市新貝2500

代表者氏名
代表取締役社長 日髙 祥博
設立年月
1955年07月01日
従業員数
10154名(2021/12現在)
平均年齢
--
資本金
861億円
株式公開

東証プライム

外部資金/調達額
主要株主
拠点・関連会社

【関連会社】
連結子会社127社(国内21社、海外106社)
持分法適用子会社4社
持分法適用関連会社28社 (2022年3月末現在)

事業概況

【2021年12月期】連結会計年度
・売上高  1兆8,125億円(前期比3,412億円・23.2%増加)
・営業利益 1,823億円  (同1,007億円・123.3%増加)
・経常利益 1,894億円  (同1,017億円・116.0%増加)
・純利益  1,556億円  (同1,025億円・193.1%増加)
過去最高の売上高・利益を達成。

世界的にアウトドアレジャー、パーソナルモビリティが見直され、当社の商材が広く求められる情勢が続いている。デジタル活用による固定費の抑制によるコスト削減も進んでいる。

事業構成比

【売上高構成比】(連結ベース)
●エリア別
・北米(23.7%)
・欧州(14.6%)
・アジア(41.0%)
・日本(8.7%)
・その他(12.0%)

●事業別
・すべての事業   :1兆8,125億円
・ランドモビリティ :1兆1,797億円
・マリン      :3,911億円
・ロボティクス   :1,203億円
・金融サービス   :486億円
・その他      :727億円 

売上高

2021年12月期 1兆8,125億円(連結)
2020年12月期 1兆4,713億円(連結)
2019年12月期 1兆6,648億円(連結)

営業利益

2021年12月期 1,823億円
2020年12月期  817億円
2019年12月期 1,154億円

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