ヤマハ発動機株式会社

創業以来60年以上にわたり、モノ創りやサービスを通じて多様な価値の創造を追求してきたヤマハ発動機グループです。

ヤマハ発動機株式会社は1955年に設立。二輪車の開発を軸とする「パワートレイン技術」、走行・航走を支える「車体・艇体技術」を中核技術として、「制御技術」や「コンポーネント技術」まで技術領域を拡大させている会社です。「パワートレイン技術」はマリンエンジンやRV、パワープロダクツ事業へ、「艇体技術」のひとつである「FRP加工技術」はプール事業をはじめ、各種パーソナルビークルの外装品などへ活用されています。1960年代から事業の多軸化とグローバル化に積極的に取り組んでおり、現在200以上の国や地域へ自社製品を届けています。連結売上高の海外構成比は約90%です。

【ヤマハ発動機の事業と製品】
■ランドモビリティ：二輪車／ATV・ROV／スノーモビル／電動アシスト自転車
■マリン：マリンエンジン／ボート／ウォータービークル／プール
■ロボティクス：サーフェスマウンター・産業用ロボット／産業用無人ヘリコプター／金融サービス／販売金融
■その他：ゴルフカー／自動車用エンジン／電動車いす／発電機／除雪機／部品・用品／プレジャーボート係留施設／浄水装置／レーシングカートエンジン

研究・市場調査から企画・開発・製造まで／多彩な自社製品のモノづくりに貢献する仕事です。

5〜10年後のヤマハ発動機の目玉製品を生むための技術開発を手がける「研究」や、さまざまな制約を考えながらコンセプトを図面に落とし込む「設計」、ユーザーファーストな製品開発に大きく貢献する「実験」、新製品の量産化に向けて幅広い仕事を担う「製造技術」など、各分野で経験を積み上げていきます。スペシャリストへの道も、ゼネラリストへの道も切り拓くことができ、自分の得意や希望に合わせて活躍できます。常に目の前の仕事に集中して責任を持って業務を遂行することで、自分らしさを生かしたキャリアアップを実現可能です。

社員ひとりひとりが情熱を持ち、チャレンジし続けるための環境づくりを大切にしています。

残業は月平均20h以下、フレックス制度も導入しており、ワークライフバランスが整っている職場です。また、プライベートも満喫できるよう、社員寮や社宅、社員食堂からレジャー施設、スポーツ施設などの福利厚生施設を充実させています。さらに、出産・育児などのライフステージを迎えても安心です。仕事と家庭の両立支援も手厚く、子育てを支援する各種制度を利用しながら、育児と仕事を無理なく両立している社員が多数います。

企業情報

事業内容

〇ランドモビリティ事業：二輪車、中間部品、海外生産用部品、電動アシスト自転車、電動アシスト自転車ドライブユニット（e-Kit）、電動車椅子、自動車用エンジン、自動車用コンポーネント
〇マリン事業：船外機、ウォータービークル、ボート、漁船・和船
〇アウトドアランドビークル事業：四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、ゴルフカー
〇ロボティクス事業：サーフェスマウンター、半導体製造後工程装置、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプター
〇金融サービス事業：当社製品に関わる販売金融及びリース
〇その他事業：発電機、汎用エンジン、除雪機、モビリティサービス

本社所在地

静岡県磐田市新貝2500

代表者氏名

代表取締役社長　社長執行役員　CEO　設楽元文

設立年月

1955年07月01日

従業員数

12082名（2025/12現在）

平均年齢

45歳（2025/12現在）

資本金

861億円

株式公開

東京証券取引所　プライム市場

外部資金/調達額

主要株主

日本マスタートラスト信託銀行株式会社（17.83%）、株式会社日本カストディ銀行（5.06%）、NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST（3.99%）、ヤマハ株式会社（2.98%）、NORTHERN TRUST CO.(AVFC)RE U.S.TAX EXEMPTED PENSION FUNDS（2.31％）、トヨタ自動車株式会社（1.93%）、株式会社静岡銀行（1.74%）、NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT（1.67%）、野村信託銀行株式会社（1.58%）、JP MORGAN CHASE BANK 385781（1.38%）（2025年12月末現在）

拠点・関連会社

連結子会社138社（国内21社、海外117社）、持分法適用子会社3社、持分法適用関連会社21社（2024年12月末現在）

事業概況

連結子会社139社（国内18社、海外121社）、持分法適用子会社3社、持分法適用関連会社22社（2025年12月末現在）

事業構成比

【セグメント別】
〇ランドモビリティ事業　1兆6,151億円（63.7％）
〇マリン事業　5,276億円（20.8％）
〇アウトドアランドビークル事業　1,485億円（5.9％）
〇ロボティクス事業　1,115億円（4.4％）
〇金融サービス　1,140億円（4.5％）
〇その他　174億円（0.7％）

【地域別】
〇日本　1,553億円（6.1％）
〇北米　5,467億円（21.6％）
〇欧州　3,458億円（13.6％）
〇アジア　1兆0,167億円（40.1％）
〇その他　4,697億円（18.6％）

売上高

2025年12月期　2兆5,342億円
2024年12月期　2兆5,762億円（連結）
2023年12月期　2兆4,148億円（連結）
2022年12月期　2兆2,485億円（連結）

営業利益

2025年12月期　1,264億円
2024年12月期　1,815億円
2023年12月期　2,439億円
2022年12月期　2,249億円