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メディアマックスジャパン株式会社

企業メインイメージ
企業メインイメージ背景

メディアマックスジャパン株式会社は、京都と東京に拠点を構えるWebソリューションカンパニーです。
私たちは、クライアントが抱える本質的な問題をいかに技術で解決できるかが重要だと考えています。ビジネスとして利益を追求するだけではなく、培ってきた技術・ノウハウを最大限に活かすことにより、クライアントに対してベストソリューションを提供することを目指しています。
クライアントは京都大学様、非公開の大学様、および不動産会社が主になります。


◆ワークライフバランス
弊社では各スタッフが自分の時間や家族の時間、研究の時間を十分に持つことを支援しています。フルリモート勤務の社員が5名います。(2018年5月現在)また通常はオフィス出社しているスタッフも、家の都合/天候などに応じてリモート勤務が可能です。(スキルや業務内容に応じて、入社から相当期間はメンター/同僚となるスタッフに合わせて業務に当たってもらうことがあります。)子育て中の男性・女性共に育児休暇取得実績が複数あります。仕事と私生活がともに充実し、相互に良い効果を与え合う状態を理想と考えています。

◆残業とタスク管理
案件納期前や繁忙期には残業が発生することがありますが、常に締め切りに追われているなど恒常的に残業が発生する状況はありません。
タスク管理、スケジュール管理は各々責任を持っておこないます。自分のタスク量を把握してオーバーロード気味の場合には、仕事量を減らす具体的な対応を上司と相談して調整できます。基本的にチームでプロジェクトを進めているので、毎日プロジェクトミーティングで仲間と共に進捗やタスク分担を共有しています。

◆成長への取り組み
プルリクのタイミングで毎回コードレビューを行い技術的フィードバックを随時行っていますが、最近では設計段階での方針検証や特に高い学習効果、またコードレビューする側の負担軽減などのメリットを考えて、ペアプログラミングで開発を行う機会が増えてきました。都度、状況あった技術的フィードバック/サポートを行っています。

週1回オフィスで皆でランチ(ランチ代会社負担)をしており「エンジニアが成長できる環境」について皆でカジュアルに話し合っています。成長できそうなアイディアを少しづつ出し合い、小さくトライ&エラーしながら継続しています。与えられた仕組みではなく、主体的にエンジニアの成長について考えること、ハードルを上げず気軽に続けていける施策に限定することに留意しながら行っています。
活動の具体例:皆でFizzBuzzを書く社内大会の開催。年齢/経験の違うエンジニア達をランダムで組分けし、少人数ランチに行って技術的な雑談をする、など

◆国際的な視野
弊社はベトナムに子会社 MMJ Vietnum があります。単純なオフショア開発拠点ではなく、ベトナム人ユーザに向けたベトナム国内向けサービスを開発・運営しているため、お互いが切磋琢磨できる存在になっています。日本とベトナム2国間での文化やエンジニアの技術の違いなども学べます。また日本の会社にも中国出身のエンジニアが複数おり、日本国内だけにとどまらない国際的な視野をもつことができます。

エンジニアが成長できるオープンな環境であなたもチャレンジしてみませんか?

事業内容

◆システム開発・運用
◆Webサイト制作・運用
◆Webマーケティング
◆インターネット広告代理
◆不動産関連事業
◆自社サービス開発・運用
◆有料職業紹介事業

本社所在地

京都府京都市左京区吉田泉殿町1-34 ダイショウ百万遍ビル3F

代表者氏名
代表取締役 田崎 泰如
設立年月
1996年07月04日
従業員数
21名(2018/05現在)
平均年齢
35歳(2018/05現在)
資本金
1,000万円
株式公開

未公開

外部資金/調達額
主要株主
拠点・関連会社

◆京都本社
 〒606-8301
 京都市左京区吉田泉殿町1-34 ダイショウ百万遍ビル3F

◆東京本社
 〒107-0052
 東京都港区赤坂8-12-12 アンドロン5F

◆ベトナム子会社 MMJ Vietnum
17th floor - HL Building - Duy Tan, Hanoi, Vietnam

主要取引先

・京都大学
・佐賀大学
・東急リバブル株式会社
・環境ステーション株式会社
・ユーアンドアールホテルマネジメント株式会社
・株式会社ハウスメイトパートナーズ
・日本ハウズイング株式会社
・三和エステート株式会社
・オートックワン株式会社
(順不同・敬称略)

事業概況

京都大学 全学教務システムKURASIS、および他大学様での開発運用の実績を買われて、新たな大学様からから大規模な教務システム開発の受注が増えています。
また不動産業界向けシステム「物確.com」においても、導入企業がこの3年間で〇%の伸びを見せるなど順調に成長、新たな不動産業界システムの開発案件の引き合いを多数いただいています。

事業構成比

【売上構成比(2017年6月期)】
自社開発:51.23%  
受注開発(自社内開発)・その他: 48.77%

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