株式会社Speee

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企業の特徴

Speeeは2007年にモバイルSEO事業により創業しました。
10期目となった現在は、8事業を展開、従業員数約500名規模の会社へと成長。

創業事業として拡大し続けてきたデジタルコンサルティング事業、BtoBtoC型のインターネットメディア事業を中心に、新たな領域へ連続的に投資してゆく、大転換のフェーズです。

BtoB領域ではアドテク事業、ネイティブアド事業におけるプロダクト開発を、BtoC領域では不動産・リフォーム領域でのメディアを複数立ち上げました。

海外展開としてASEAN諸国にHR領域のサービスをテストローンチ。既に数百万単位のユーザーに使われています。更に医療領域においても子会社を立ち上げ、医療機関とも提携し、イノベーティブな事業展開を進めている最中です。

そのような中で事業展開のスピードを高めていくため、開発部の強化を経営方針として決定。
2015年8月、まつもとゆきひろ氏、井原正博氏を顧問として招聘いたしました。

開発効率の向上と社内の技術力強化を目的に、メイン開発言語をRubyに移行。
現在はRubyをメイン開発言語とし、Go,Scalaなど事業に合わせてエンジニアが言語選定、開発を行っております。

さらに、昨年8月、ネイティブアプリケーション領域を中心とした技術サポートとして、藤吾郎氏を技術顧問に迎え、3名の顧問のサポートのもと組織制度や開発体制を次々と刷新し、「テクノロジーカンパニーとしてのSpeee」を目指し、さらなる技術力の強化を進めることで事業を推進いたします。

開発環境
言語、環境
フレームワーク
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会社情報

事業内容

デジタルコンサルティング領域ではアドテク事業を、メディア領域では不動産売却、エンタメキュレーションメディアを立ち上げ。

海外展開においては、シンガポール・マレーシア・インドネシア等のASEAN諸国にテストプロダクトをローンチ。既に数百万単位のユーザー数を叩き出すプロダクトも生まれてきました。

医療領域においても子会社を立ち上げ、今までにないイノベーティブな事業展開を進めています。

外部資本への異存なしに、これだけの多角化展開を実現する企業は極めて稀かもしれません。
その要因として、Speeeでは『イノベーション創出に耐えうる組織づくり』を目指した様々な仕組みを構築しています。

具体的には、事業開発を加速させるために、社長室・新規事業戦略室・データ解析を専門とするR&Dユニットを設置。
新規事業のアイデア創出と実行のためのメンバー育成が柔軟にできる組織体制が少しずつ構築されてきました。

育成に関しては、実際の事業創造プロセスを通して養う機会を設けています。

・メンバー立案型の事業創造プログラム『Entre』
・役員×メンバーコラボ型の事業創造プログラム『Summit』

この二つのスタートアッププログラムを通して事業機会を見つけ、優秀なプランはさらに役員直轄型の事業創造プロジェクト『Board+』に引き上げる、というシステムを浸透させています。

これらの仕組みは、まだやっと形になってきたばかり。
仕組みを高速で実行し、更に洗練させていきながら、再現性のある事業創造を実現していきたいと考えています。

役員略歴

◆代表取締役 大塚英樹
1985年生まれ。
大学在学中から大手人材系企業、創業間もないネット広告代理店企業でのビジネス経験を経て、
株式会社Speeeに創業メンバーとして参画。
2011年に代表取締役に就任。趣味はフットサルと動画鑑賞。

本社所在地

東京都港区六本木4-1-4 黒崎ビル5階

代表者氏名 代表取締役 大塚 英樹 設立年月 2007年11月29日
従業員数

270名(2017/03現在)

平均年齢

29歳(2017/03現在)

資本金

1,301万円

株式公開

非上場

外部資金
調達額

なし

主要株主

事業概況

『 解き尽くす。未来を引きよせる。』

それが私たちのミッションです。
そのために、Speeeそのものを最高の"プロダクト"に成長させる。

事業創造プラットフォームとして、ビジネスイノベーションの創造を通じて、
社会に存在する様々な機会や課題を発見・解決していきたいと考えています。

10期となる今のタイミングは、Speeeの次の飛躍を創る、転換期。
"BizDev"を事業創造のコンセプトとして掲げ、大胆かつ再現性ある形で、事業創造を進めていきます。

事業創造プラットフォームとして、社会に存在する様々な機会や課題を発見し、
解決者であり続けられるよう、私たちはこれからも真摯に努力を重ねてまいります。

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エンジニアの活躍できる環境づくりや、技術力向上の積極的な機会提供に取り組んでいます。総合的なスキルを持ったエンジニアとして成長が出来ます。

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技術書からビジネス雑誌まで4000冊を超える書籍があります。貸出システムもあり、インプットを重要視する文化が根付いています。

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