通過ランク:B

株式会社ゼロイチ

企業メインイメージ

自社サービス・パッケージの開発と受託開発を手がけています!
株式会社ゼロイチは「共存共栄をテクノロジーで実現する」をビジョンに掲げ2016年に設立。

システム開発・クリエイティブデザイン・研究開発・インターネットサービスなど、
各種開発から制作までワンストップでお客様に寄り添うシステム会社です。わたしたちはご依頼いただいたモノをただつくるだけではなく、
「なぜそれが必要なのか」課題の背景まで考えることを大事にして開発に取り組んでいます。

お客様や仲間とのやりとりで自分ゴト化や共創を重視しているため、
技術力はもちろん、課題の背景の理解やコミュニケーション力を身につけられる環境です。

よりよい提案をするエンジニアへと成長できるため、最適なものを一緒に生み出す経験や、
リリース後にお客様から喜んでいただける幸福感を得られます。これまで培ってきた実績と技術力を生かして、
お客様と一緒に発展できる企業を目指しています。

受託案件が8割、今後自社プロダクト案件増加見込みの事業拡大・組織を創り上げていくフェーズで、
わたしたちと一緒にビジネスパーソンとして成長していきませんか?当事者意識を持ち、
お客様のよきパートナーとして活躍していきたいエンジニアをお待ちしております!

【VALUE】
◆Skin in the game(当事者意識)
・自分ゴト化を徹底しよう
・待たずに自ら創り出そう
・前向きに考えよう
・何事も完遂する責任感を持とう
・仕事を任せたくなる人になろう

◆Co-Creation(共創)
・互いの成長に貢献しよう
・よいところを見つけよう
・成功を喜び合おう
・とことん向き合おう
・頼り頼られよう

◆Exceed Imagination(想像を超える)
・力を合わせよう
・学び続けよう
・遊び心を持とう
・チャレンジをしよう
・+1を添えよう

【OFFの日のコミュニケーション】 定期的な活動ではなく、社員のジャストアイデアがすぐに実現する環境です! (あくまでも任意の活動です!!)
すぐにでも相談できる心理的安全性の高い環境です!
CEO樋笠(右)/CTO東雲(左)
事業内容

●ECマネジメントソリューション
D2C/OMO支援ソリューション、EC運用

●admin DXソリューション
管理システム、基幹システム、システムコンサルティング

●Advnacetechソリューション
NFTソリューション、XRソリューション

●ブランディングDXソリューション
ブランディング、マーケティング、クリエイティブ制作

本社所在地

大阪府大阪市淀川区西中島4-11-21 5F

代表者氏名
代表取締役 樋笠 翔
設立年月
2016年10月03日
従業員数
18名(2022/09現在)
平均年齢
35歳(2022/09現在)
資本金
300万円
株式公開

未公開

外部資金/調達額
主要株主
事業概況

株式会社ゼロイチは、
デザイン制作とシステム開発の両軸で一気通貫型のプロダクト開発を行うITスタートアップです。

一見システム開発色が強いですが、いいシステムを開発するにはデザイン(設計)は欠かせません。
だからこそ、ゼロイチはどちらも尖らせていく戦略をとっております。

またゼロイチは自社プロダクトを1つだけつくり、
それをグロースさせていくという発想ではありません。

モノつくりが三度の飯よりも大好きなメンバーが揃っており、
お客様が望むプロダクトならば、複数開発していきます。

良い意味でお客様の期待を裏切る開発提案ができるのかを常に考え、
”創造を超える”ことこそが私たちのValueです。

そのためには様々な業界と向き合い、業界ごとの課題を把握し、
業界ごとに適したプロダクト開発をしていきます。

だからこそゼロイチでは『受諾開発』も自社プロダクトと同じぐらい力を入れております。

そして、その複数のプロダクトをお客様の周りに埋め尽くし、
容易にアップセル・クロスセルできる世界こそが、
ゼロイチのVision『共存共栄をテクノロジーで実現する』です。

ゼロイチの魅力は多々ありますが、やはりクライアントのためだけでなく、
クライアントが気づかないその先のユーザーまでも意識した提案であり、
それは一つのプロダクトでは解決できないため、複数プロダクトを開発していきます。

すでに形があるビジネスも面白いですが、
ゼロイチは形をつくっていくタイプの会社ですので、『面白い』と思える方はぜひご応募ください。

事業構成比

●ECマネジメントソリューション 37%
●01DXソリューション 16%
●Advnacetechソリューション 3%
●ブランディングDXソリューション 44%

≪受託開発事業と自社開発≫
受諾80%:自社プロダクト20%

今後は自社プロダクト開発にも注力していき、両社の割合をバランスよくしてまいります。

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