金融×IT×〇〇◎くらしに役立つ金融サービスアプリ開発【アジャイル／スキルアップ】スマホアプリエンジニア

【金融 × IT × ◯◯★人々のくらしに役立つ「旬」な金融サービスを提供】

私たちは、「金融を身近に、簡単に、もっと便利に！」をポリシーとして、個人向け金融の拡充を目指した旬なサービスを公開している企業です。
「金融」の本質である「あるところから、ないところへお金が流れていく」その動きがよりスムーズになるように一つ一つ丁寧に「整備」していくことをミッションとして、自社サービスを提供することで、日本の地域経済に「新しい金融の流れ」をつくっています。
これからも、業界を取り巻く環境がいかに大きく変化しようとも、『金融サービス開発のプロフェッショナル』を目指していきます。

◆公開中のサービスについて◆

▍『スタンペイ』
お客様の要望に応じて自由にカスタマイズができるキャッシュレス決済ソリューションです。
決済方法は様々な方法に対応でき、電子スタンプを配るだけでキャッシュレス支払いを可能にさせるペイメントサービスのため、1日 〜 数日単位でのイベント、学園祭やフェス、スポーツ施設や劇場などでの「キャッシュレス化」に活用されています！また、独自の通貨が発行でき、域内でのみ利用可能な地域ポイントの付与なども可能なため「デジタル地域通貨」としての認知度も高まっており、直近では、杉並区の「地域振興プレミアム電子商品券」としても導入されています。

▍『バンクアプリ with CRECO』
大手銀行をはじめ地方銀行とも提携し、クレジットカードの明細だけではなく、月々の預金口座の利用明細をカレンダー形式で管理することができるアプリです。
低負荷・低価格で地方金融機関のFintechサービス導入を可能にするオールインワン・パッケージとして高く評価され、複数の金融機関に導入されています。また、集積したクレジットカードの利用履歴やクーポン利用履歴などのビックデータを活用し、新しい「地元店舗へのターゲティング送客手法」を提供しているサービスです。

どちらのサービスにおいても、一般ユーザー様に利用いただけるtoC向けサービスでありながら、
金融機関や地域の店舗に向けたtoB要素も兼ね備えている「社会貢献性の高いプロダクト」です！

必要なもの、必要なルールもみんなで話し合ってつくっていく予定です。
わたしたちと一緒に成長していっていただける方からの応募をお待ちしています！

スマホアプリエンジニアとして、iOS／Androidアプリの開発に携わっていただきます。
特に、iOSが得意な方を歓迎します。
入社後は得意分野なども加味して状況に応じてポジションは変更可能です。

◆地銀アプリ with CRECOについて
→クレジットカード一括管理アプリ「CRECO」、地方銀行・信用金庫向け「スマホ版バンキング通帳アプリ」、そして「アプリユーザーと地元店舗を結びつける地方創生支援サービス」を統合したパッケージソリューションです。集積したクレジットカードの利用履歴やクーポン利用履歴データを活用した新しい「地元店舗へのターゲティング送客手法」をご提供します。

◆『スタンペイ（STAMPAY）』について
→電子スタンプによるキャッシュレス決済を実現したスマホ決済アプリです。銀行預金などからアプリ内ウォレットに電子マネーをチャージして、『電子スタンプ』を決済端末とする電子決済を行います。電源や通信が必要ない『電子スタンプ』を用いるため小規模な個店、露店、イベント会場でも使用できます。リアルな決済機能を持っているのは弊社だけです。

◆募集背景
「金融を身近に、簡単に、もっと便利に」をポリシーに！！
私たちアイ・ティ・リアライズ株式会社は、金融×ITの領域でBtoCのサービスを展開しています。
クレジットカードの利用履歴を一元管理するスマートフォンアプリ『CRECO』は、アカウントアグリゲーションやCLOといったFintechの応用技術が利用されています。
発展が見込まれるこの領域の先駆者として、今後も金融を身近にするサービスを打ち出し、さらなる成長を目指していきます。
この成長スピードをさらに加速させるため、エンジニアを増員することとなりました。

「CRECO」から複数のクレジットからビッグデータを集積しているので、そのデータを使ったAI機能を用いたマーケティング開発も視野に入れています。このデータをどう活用していくかという楽しみもあります。2020年までを目処に「スタンペイ」を広げていき、インバウンドで広めていきたいと考えています。

自社サービスの開発案件はエンジニア出身の代表自らがサービスオーナーとして要件定義フェーズからローンチまで参画します。不要不急の仕様変更を強いるなど、エンジニアのモチベーション悪化に影響する要素は未然に断ち切ります。
代表自身がエンジニア出身ということもあり、システム開発のための最適環境の提供など、エンジニアのリクエストには可能な限り応えようとする「エンジニアファースト」のポリシーが根底にあります。